西山です。
いよいよ4月1日から、非住宅建築物（延床面積300㎡以上2,000㎡未満）を対象に、
省エネ基準が強化されます。
この法改正により、これまで以上に外皮性能や設備設計への配慮が重要になってきます。
本ブログでは、今後の省エネ計算において、特に設備設計で注意が必要なポイントを
分かりやすくお伝えしていきます。
今回はその中でも「エレベータ」について取り上げます。
■ エレベータは一次エネルギー消費量への影響が大きい設備
一次エネルギー消費量の算定において、エレベータは比較的消費量の大きい設備機器に分類されます。
特に、延床面積が小規模な非住宅建築物では、建物全体のエネルギー消費量に対する
昇降機の占める割合が相対的に大きくなりやすい点に注意が必要です。
事務所用途の面積や建物規模との関係によっては、省エネ計算結果に影響を及ぼすケースもあります。
■ 中規模建物では「計算対象外」となる場合も
以下のような昇降機は評価の対象とならないことが示されています。
a) 巻胴式、油圧式、リニアモーター式等の種々の駆動方式のエレベータ
b) 小荷物専用昇降機や荷物用エレベータ、自動車用エレベータ、共同住宅で見られる地上階と屋内 の
駐輪場置場をつなぐエレベータなどです。
■ 駆動方式の選定が省エネ計画のポイントに
このように、建物規模や用途、エレベータの駆動方式によって、省エネ計算上の扱いは大きく異なります。
エレベータを単なる付帯設備として捉えるのではなく、早い段階から省エネ計画の一部として検討する
ことが重要です。
■ インプラットの省エネ支援について
インプラットでは、設備設計から省エネ計算を行うサービス「ネオサス」を展開しています。
これにより、手戻りの少ない効率的な設計が可能になりますので、一度体験していただければ幸いです。
また、ZEB申請や省エネ適判申請に関する事前相談も承っております。
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